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葬儀コラム / 第65回
いざという時の訃報連絡とは

第65回
いざという時の訃報連絡とは

はじめに

いざという時の訃報連絡とは 大切な人との別れという悲しみの中で、遺族は葬儀に関する様々な手続きをしなければなりません。 その中でも「訃報の連絡」は、取り急ぎやらなければならないことの1つです。 誰に、どのような内容を、どんな手段で伝えればよいのか、今回は訃報にあたっての連絡の仕方について考えてみたいと思います。

連絡する相手の範囲について

一般的に訃報の連絡は、次の方々へ順番に行います。 ① 家族・親族 ② 故人の関係者(友人、恩師、勤務先など) ③ 遺族の関係者(友人、勤務先、学校など) ④ 近所、町内会 親族の範囲はおおよそ3親等以内という考えもありますが、それまでの故人や遺族との関係性をふまえ連絡します。 すぐに来てもらいたい親族には、夜中や早朝であっても迅速に伝えましょう。 その後に故人の関係者など生前に親しかった人々、遺族の関係者などへ連絡します。

連絡の内容について

訃報連絡の内容は、「故人の氏名」「死亡した日時」「葬儀の日時・場所」「喪主の氏名と故人との関係」「連絡先」があげられますが、簡潔に伝えることを心がけましょう。 取り急ぎ知らせたい親族などには、葬儀の日程については後日にという形をとり、亡くなった事実のみを連絡します。 急を要しない相手には、葬儀日程決定後に伝えるようにしましょう。

連絡の手段について

連絡は電話で行うのが基本です。 連絡先が多い場合は、勤務先、所属団体など各グループの責任者にお願いすることも差し支えありません。 メールやファックスを利用することもありますが、あくまでも急を要しない相手にとどめるようにします。 家族葬を行う場合は、葬儀終了後にハガキなどでお知らせすることもあります。しかし家族葬であっても、親族には亡くなった一報は入れ、家族葬にする旨を伝えるようにしましょう。

まとめ

訃報の連絡には、これといった明確な決まりはなく、戸惑うことも多いかと思います。 故人の遺志や葬儀の規模によっても、伝える相手の範囲は違ってくるでしょう。 生前に連絡先をまとめておくだけでも、いざという時の遺族の負担が少ないものです。 いずれの場合であれ連絡の基本は、取り急ぎ知らせる相手と急を要しない相手を分け、事実を簡潔に伝えることが大切です。


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